お金を貯められない人にありがちな特徴1:お金を見たらつい使ってしまう人
口座にお金があると、「ちょっとぐらい……」とつい気が緩んで使ってしまう。そんな人は、特に強い欲望がなくても「セールだったから」「気分が上がりそうだから」と、なんとなく買ってしまいがちです。結果、給料日前には残高ゼロ……なんてことがあるかもしれません。いわゆる「財布のひもが緩いタイプ」と言えるでしょう。<対策法>
このタイプの人に効果的なのは、「先取り貯蓄」です。先取り貯蓄とは、給料日などのお金が入ったときに、まず貯金分を取り分けておき、残ったお金で生活する方法のことです。「使った残りを貯金する」ではなく、「貯金した残りで生活する」という発想に切り替えるのがポイントです。
先取り貯蓄は、自動積立定期預金、財形貯蓄の利用が基本となります。投資リスクはありますがあわせてiDeCo(個人型確定拠出年金)や新NISAなども利用するとよいでしょう。
お金を貯められない人にありがちな特徴2:貯蓄へのモチベーションが低い人
このタイプの人は、お金を「使い過ぎてしまう」というよりも、「貯めないとは思っているけど……」と、行動に移せないタイプです。実際は、「今は無理だけど、そのうち貯めよう」「気が向いたら始めよう」「来月からでいいかな」など。頭の中では「貯めなきゃ」と分かっていても、優先順位が上がらないため、結局ズルズル先延ばしになってしまう。なかなか「貯める行動を起こせない人」と言えます。
<対策法>
このタイプに必要なのは、「どうして貯めたいのか?」という動機付けです。先取り貯蓄へと行動をつなぐためには、「いつまでに」「何のために」「いくら貯めたいか」を、できるだけ具体的にイメージすることが大切です。
例えば、「来年の夏までに旅行資金50万円を貯める」「3年後の引っ越し資金として100万円を貯める」「家電の買い替え費用として毎年10万円ずつ貯める」など、数字をセットした目標を掲げると、現実味が増し行動に移せる可能性が高まります。このタイプの方は、行動にさえつながれば、意外とコツコツと続けるのが得意な人が多く、順調にお金を貯めていけるでしょう。
お金を貯められない人にありがちな特徴3:固定費が家計を圧迫している人
「外食も少ないし、ムダ遣いもしていないのに、なぜかお金が残らない……」。そんな方は、毎月の固定費が原因になっているかもしれません。固定費とは、「毎月必ず出ていく支出」のことです。収入に関係なく一定額かかるため、意識しないと家計をじわじわと圧迫していきます。
<対策法>
固定費は、一度見直せば毎月効果が続くのが大きなメリットです。以下のような項目をチェックして、無理なく見直しできそうなところから始めてみましょう。
・家賃・住宅ローン:可能なら引っ越しや、借り換えなどの検討を。
・車関連費:車は所有しているだけで維持費が高額。カーシェアやレンタカーで代用できるなら、思い切って手放すのもよいでしょう。また、軽自動車に乗り換えるのでも節約効果があります。
・通信費:大手キャリアから格安SIMへ変更するだけで月数千円の節約が可能です。使っていない通話・データプランがないかも確認を。
・保険料:保険内容をよく見直して、不要な特約が付いていないか確認。必要以上の保障はムダになります。保険料の安いプランに変更の検討も有効です。
・サブスクリプションサービス:動画や音楽、雑誌などの定額サービス。数カ月使っていないものは、一度解約して様子を見るのも一案。
固定費は「見直せば、その後ずっと節約できる」のが魅力です。例えば通信費を月5000円カットできたら、年間で6万円の節約。保険やサブスクなども合わせて見直せば、家計にぐっと余裕が出ます。少し面倒に感じるかもしれませんが、1つでも見直せれば大きな成果につながります。
お金を貯められない人にありがちな特徴4:収入が低過ぎて貯められない人
「節約しているのに、全然お金が残らない……」そう常々感じている方は、「収入そのものが少な過ぎる」ことが原因かもしれません。家計の見直しや節約にも限界があります。支出をどれだけ絞っても、もともとの収入が少ないと貯蓄に回す余裕が生まれません。
<対策法>
このタイプに必要なのは、「節約」より「収入アップ」の視点が大切です。少しでも収入が増えれば、貯蓄の余力が生まれやすくなります。以下の対策を検討しましょう。
・スキルアップ:資格を取る、勉強をして今の職場で昇給や昇進を目指す。
・転職:今の職場で給料アップが望めないなら、条件のよい職場への転職も視野に入れることも必要。
・副業:時間に少し余裕がある方には、在宅ワークやスキマ時間を活用した副業がおすすめです。例えば、週末に半日だけ働くケースでも、毎月数千円~数万円程度のプラスに。無理のないペースから始めて、継続すれば、ちょっとした貯金や急な出費にも対応できる「余裕資金」が得られます。ただし、副業は、現勤務先が禁止している場合もあるため、事前に就業規則などを確認しておきましょう。
・家族の協力:世帯収入を上げるには、共働きなど家族の働き方を見直すこともカギになります。